華麗なる一族 三光汽船
華麗なる一族三光汽船をご存知でしょうか。
華麗なる一族であった三光汽船を紹介します


三光汽船の歴史
三光汽船は1934年(昭和9年)に大阪市西区の飯野海運大阪出張所にて、吉田市之助(河本敏夫の義兄)が三光海運を創業。三光汽船は創業後まもなく河本敏夫が社長に就任。

三光汽船は昭和
40年代から頭角を現し、三光汽船は世界最大の海運会社となる。三光汽船は1971年(昭和46年)から第三者割当増資を相次いで実施し、多額の資金を集めるなど当時としては画期的な手法を駆使し三光証券などと呼ばれた。また、「ジャパンライン株買占め」による政・官・財・闇社会を巻き込んだ事件が社会問題になったことでも知られている。

三光汽船は
1973年(昭和48年)には、株式時価総額が新日本製鉄を抜き日本一になったが、1985年(昭和60年)、それまでの拡大路線と海運不況の煽りを受け5,200億円という多額の負債を抱え三光汽船は倒産し、三光汽船は会社更生法を申請。当時日本における戦後最大の倒産だった。更生手続き開始13年後の1998年(平成10年)2月に予定より早く三光汽船は更生計画を終結させ、三光汽船は現在は以前より事業を縮小して運営している。



海運界の一匹狼三光汽船
三光汽船は海運集約に参加せず、三光汽船は海運界の一匹狼と呼ばれる。昭和30年半ば、外航海運業界は未曾有の不況に見舞われ、借金を返せず、利息も払えず、船の償却もほとんどできないという会社が続出していた。

このため、運輸省を中心に海運業再建のためには合併やグループ化などの再編成が不可欠との認識が高まり、
1963年(昭和38年)には「海運業の再建整備に関する臨時措置法」が成立した。約150社あった外航海運会社のうち、95社が海運集約に参加、三光汽船を除いた日本郵船や大阪商船など有力会社も集約体制入りし、業界は6つのグループに集約された。

三光汽船は国家補助を受けず三光汽船独自の道を歩むことを決断したが、三光汽船のオーナー河本敏夫によれば「国家補助という恩恵を得るのと見返りに経営が制約される。海運経営の基本は補助金をもらうことではない。合理化を徹底し、運航効率を最大限発揮することである」と、その理由を明確に述べている。昭和
40年代の日本は奇跡とも言われる高度成長を達成し、石油、鉄鉱石、石炭、木材などの輸送需要は爆発的に増えた。

三光汽船は、集約参加企業が政府の総花主義的な計画造船の割り当てなどの制約に縛られている間に、思うがままに船舶を建造、船隊を拡大していった。三光汽船のオーナー河本は集約に参加しなかった会社
40数社を集め、1965年(昭和40年)3月に「非集約船主会」を設立し、以後、三光汽船は非集約の雄として君臨する。



買占めの三光汽船

三光汽船のジャパンライン株買占め事件。当時、戦後最大の買占めといわれるこの事件は、1970年(昭和45年)9月末、ジャパンラインの大株主に和光証券(374万株)三重証券(150万株)が名を現した事に始まる。大株主に名を連ねた証券会社のバックには、三光汽船が控えていた。1971年(昭和46年)12月のことである。

三光汽船がすでに
7000万株(19.7%)を取得したことを通告し、ジャパンラインに業務提携を迫った。三光汽船はその後も同社株を買い集め、1972年(昭和47年)9月末には関係会社の東光商船名義で3500万株、瑞東海運名義で約2000万株なども含め、発行株数の41%に当たる14600万株を取得した。三光汽船の一連の動きは、大蔵省は証券会社の名義貸しを禁止するなど、証券行政にも影響を与えた。

この間、両社の話し合いは平行線をたどった。三光汽船が迫った業務提携は日本興業銀行の反対で遅々として進まなかった。当初、三光汽船との提携に熱心だったジャパンラインの岡田修一社長が急死するというアクシデントも加わり、強引な三光汽船のやり方にジャパンライン側が反発し、世間の批判が高まる中で両社はついに
1973年(昭和48年)424日に和解。

この和解により、三光汽船が
1300円前後で買い集めた株を、ジャパンライン側に1380円で引き取らせたため、三光汽船は約100億円の売却益を得ることとなった。



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